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＜朝日新聞デジタル　2018年8月13日＞
＝英語の民間試験活用、方針決定遅れる　８２の国立大調査＝

　２０２０年度に始まる大学入学共通テストで導入される英語の民間試験の活用方法について、国立大の方針決定が遅れている。朝日新聞が学部入試を行う８２大学に確認したところ、１０日時点で具体的な方針を示したのは１２大学にとどまり、３７大学は「活用するかも未定」と答えた。目的が異なる複数の試験を比較することの公平さなどについて疑問が投げかけられ、方針がまとまらない大学が多いようだ。
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　何年間に渡ってこの問題やこれに類似した問題の検討がされているのでしょう。小学校での英語教育も同じです。とにかく検討時間が長いのにあきれています。
　僕が英語教育に関わっていたのはおおよそ1980年から2005年ころまでです。その間ずうっと、文部省なり今の文科省は英語教育の方向を検討しているように思います。
　
　英語教育の中心的話題はつねに「学校英語は実用性に乏しい」です。しかし、何故に「実用性」が必要なのかは、はっきりしません。あるいは、はたしてすべての職業において実用的な英語が必要なのでしょうか。

　僕は経験的に、外国語の学習能力はその人の母語の学習能力に正比例すると思っています。日本語での表現力が豊かな人は、やはり外国語でも同じく豊かであると思っています。
　したがって、まず母語での表現力を磨く教育を考えてほしいと思います。

添付のはベテル英語センターのHPから。
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